ピロリ菌関連の特許取得 トチの実の成分研究 [ピロリ菌関連の特許取得]
ピロリ菌関連の特許取得 トチの実の成分研究
(山陰中央新報調べ）
ピロリ菌の接着を抑制する 効果が確認されたトチの実
寿スピリッツ（米子市旗ケ崎、河越誠剛社長）は２８日、グループ会社で菓子製造の寿製菓
（同、山内博次社長）が、トチの実に含まれるポリフェノールがヘリコバクター・ピロリ（ピロリ菌）の
接着を防ぐ効果を確認し、「ヘリコバクター・ピロリ接着抑制剤」として特許を取得したと発表した。
発明者は、同社研究開発部の木村英人部長（４６）と小川智史研究員（３３）。２００２年から、
主力商品「とち餅」の原料で、健康にいいと伝えられるトチの実の効果や機能性について
本格的に研究に取り組んでおり、これまで３件の特許を取得している。
ピロリ菌は、胃がんや胃潰瘍（かいよう）などの発症に深く関わっているとされる。一定の濃度のトチ
の実ポリフェノールが、人の胃がん細胞に対しピロリ菌の接着を約５０％抑制することを確認した。
特許取得は８日付で、木村部長は「昔から健康にいいとされるトチの実の効果を証明できた。
トチの実の認知度を上げていきたい」と話した。
シジミ漁操業 ２年５カ月ぶり週４日へ
（山陰中央新報調べ）
１２月３日から、 操業を週４日に戻すこととなった 宍道湖のシジミ漁（資料）
宍道湖漁協（松江市袖師町）は１２月３日から、不漁を背景に週３日に短縮していたシジミ漁の
操業日数を、２年５カ月ぶりに従来の週４日に戻すことを決めた。１０月時点の資源量が、前年
同時期の３倍近い６万トン前後まで回復しているとみられるため。ただ、今後も資源回復が
続くかは不透明で、同漁協は「資源の状況を見ながら操業していく」と慎重な姿勢を崩していない。
２０００年代前半には７千トン前後あった年間漁獲は、塩分濃度の低下によるエサの質量の
悪化などで、５千トンを割った０７年以降、急減。約２２００トンまで落ち込んだ１１年、十三湖
（青森県）に漁獲日本一の座を譲った。
深刻な不漁を受け、１１年８月から火曜を休漁日に加え、操業を週４日から３日にして母貝を
保護してきた。
１２年も不振だったが、１３年から状況が好転。高めの塩分濃度が続いた結果、良質なエサとなる
「けい藻」が増え、成長を促した。１３年６月の島根県の調査で資源量は約１万８千トンと、
底ばいだった１２年６月より約２千トン増え、夏場以降は水揚げも急回復した。
１０月の資源量調査は集計中だが、関係者によると６万トン前後に回復している見込み。
１９９７年からの調査で過去最大だった２００５年同時期の約７万６千トンの８割近くに達した模様で、
緩和判断に傾いた。
不漁で安定供給が難しくなり、小売店への販路を断たれた仲卸から「規制を緩和し、安定供給して
ほしい」との声が寄せられていたのも考慮した。
ただ、不漁をもたらしている冬場の大量死の原因は不明のまま。資源量が６万トン前後となっても、
漁獲対象となる成貝は十分には回復していないとみられ、組合員の中には「緩和は時期尚早」との
意見もある。原俊雄組合長は「慎重に資源の状況を見ながら操業していく」としている。
(山陰中央新報調べ）
ピロリ菌の接着を抑制する 効果が確認されたトチの実
寿スピリッツ（米子市旗ケ崎、河越誠剛社長）は２８日、グループ会社で菓子製造の寿製菓
（同、山内博次社長）が、トチの実に含まれるポリフェノールがヘリコバクター・ピロリ（ピロリ菌）の
接着を防ぐ効果を確認し、「ヘリコバクター・ピロリ接着抑制剤」として特許を取得したと発表した。
発明者は、同社研究開発部の木村英人部長（４６）と小川智史研究員（３３）。２００２年から、
主力商品「とち餅」の原料で、健康にいいと伝えられるトチの実の効果や機能性について
本格的に研究に取り組んでおり、これまで３件の特許を取得している。
ピロリ菌は、胃がんや胃潰瘍（かいよう）などの発症に深く関わっているとされる。一定の濃度のトチ
の実ポリフェノールが、人の胃がん細胞に対しピロリ菌の接着を約５０％抑制することを確認した。
特許取得は８日付で、木村部長は「昔から健康にいいとされるトチの実の効果を証明できた。
トチの実の認知度を上げていきたい」と話した。
シジミ漁操業 ２年５カ月ぶり週４日へ
（山陰中央新報調べ）
１２月３日から、 操業を週４日に戻すこととなった 宍道湖のシジミ漁（資料）
宍道湖漁協（松江市袖師町）は１２月３日から、不漁を背景に週３日に短縮していたシジミ漁の
操業日数を、２年５カ月ぶりに従来の週４日に戻すことを決めた。１０月時点の資源量が、前年
同時期の３倍近い６万トン前後まで回復しているとみられるため。ただ、今後も資源回復が
続くかは不透明で、同漁協は「資源の状況を見ながら操業していく」と慎重な姿勢を崩していない。
２０００年代前半には７千トン前後あった年間漁獲は、塩分濃度の低下によるエサの質量の
悪化などで、５千トンを割った０７年以降、急減。約２２００トンまで落ち込んだ１１年、十三湖
（青森県）に漁獲日本一の座を譲った。
深刻な不漁を受け、１１年８月から火曜を休漁日に加え、操業を週４日から３日にして母貝を
保護してきた。
１２年も不振だったが、１３年から状況が好転。高めの塩分濃度が続いた結果、良質なエサとなる
「けい藻」が増え、成長を促した。１３年６月の島根県の調査で資源量は約１万８千トンと、
底ばいだった１２年６月より約２千トン増え、夏場以降は水揚げも急回復した。
１０月の資源量調査は集計中だが、関係者によると６万トン前後に回復している見込み。
１９９７年からの調査で過去最大だった２００５年同時期の約７万６千トンの８割近くに達した模様で、
緩和判断に傾いた。
不漁で安定供給が難しくなり、小売店への販路を断たれた仲卸から「規制を緩和し、安定供給して
ほしい」との声が寄せられていたのも考慮した。
ただ、不漁をもたらしている冬場の大量死の原因は不明のまま。資源量が６万トン前後となっても、
漁獲対象となる成貝は十分には回復していないとみられ、組合員の中には「緩和は時期尚早」との
意見もある。原俊雄組合長は「慎重に資源の状況を見ながら操業していく」としている。